けんひろリサーチNow！

　日本の企業経営における会計の使われ方について研究しています。この研究では，福井県の総合繊維メーカーであるセーレン株式会社を中心として，10年以上にわたってインタビュー調査を行ってきました。そこから本研究では，企業が目標利益を達成するために，会計を用いたＰＤＣＡ，つまり頻繁にフィードバックや計画の修正を行ううえでは，日本的な人事考課が有効であることを明らかにしました。

　 多くの日本企業ではバブル崩壊以降，成果主義的な人事制度の導入が進められてきました。それは業績という成果に加え，能力や業務への取り組み姿勢などのプロセス評価をあわせたものでした。多くの場合それは「成果のみ主義」ではありませんでした。それにより，人に常に環境変化を意識した仕事を行うよう仕向けること，そしてそのためのモチベーションを維持できるように促すことが可能になります。

　詳細は，以下の著書で分析しております。